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山田博文
YAMADA HIROFUMI

山田博文

ヤマダインフラテクノス株式会社 代表取締役社長

“ゴミを減らして世界を変える”橋梁塗装から始まる壮大な挑戦
腐食予防と疲労耐久性向上を実現する高い技術を擁し、日本の橋梁を守る事業を展開するヤマダインフラテクノス株式会社。産業廃棄物の問題を解決する新技術を次々に開発して業界に広げるなど、サスティナブルに日本のインフラを守る活動を推進する同社の代表取締役社長・山田博文氏に、革新的な経営を支える理念や哲学を聞いた。
山田博文
ヤマダインフラテクノスが補修工事を手掛ける「名港西大橋」
違和感をもった“当たり前”に立ち向かう

ヤマダインフラテクノス株式会社の前身は、山田氏の父である外吉氏が1953年に創設した「山田ペンキ」。主に造船の塗装に携わり、その後は“鉄の街”とも呼ばれる東海市に本社を移し、旧東海製鐵の建設工事に関わる塗装工事などに参入。1960年代に「山田塗装株式会社」へと名称を変更して以降は、塗装や下地処理など高い技術が要求される原子力発電所関連の塗装も請け負った。山田氏は中学を出ると職人になることを決め、修行期間を経て父の会社に入社。その後は父の突然の“引退宣言”により20代で専務として実質的に経営を引き継ぎ、1995年には33歳で正式に社長に就任した。

「私が経営を継いだ頃から、公共事業も積極的にやっていこうと少しずつ橋の塗装に関わるようになっていました。大きな転機となったのは2004年。国が示していた橋梁塗装の基準が、従来の塗り重ねるような塗装から、古い塗膜を取り除くブラストへと変更になったのです。当社の職人の多くがそうした重防食塗装のスペシャリストだったこともあり、そこでタイミングを逃さず橋梁塗装を中心とした経営にシフトチェンジを図りました」
山田氏によると、塗り重ねる塗装から丁寧な下地処理を行うブラストに代わることで、橋のメンテナンスは従来の10年に1度から、30年に1度で済むようになるという。一方で、従来の手法がブラストに代わることで、「大量の産業廃棄物が出るという課題があった」と山田氏は話す。

「従来のサンドブラストでは、海外から輸入した大量の砂を使い、一つの橋を施行するだけで数十万トンの有毒性廃棄物が発生します。それが業界では何十年も続く慣習であり当たり前のことだったのですが、私は20年以上も前から、海外から持ち込んだ砂を日本で大量のゴミとして廃棄することに大きな違和感がありました。そこで、造船工場などで採用されている工法からヒントを得て、スチールグリッドと呼ばれる小さな鉄球のようなものを使って研磨する、循環式のブラスト装置の開発を始めたのです」

構想から約10年を経て、山田氏が開発したブラスト装置を使った「循環式ブラスト工法」では、廃棄物となるのは剥がした塗装カスのみ。産業廃棄物の量は40分の1から50分の1にまで削減できる。まさに画期的な技術革新を業界でも山田氏だけが実現できたのは、過去の固定観念にとらわれない柔軟な発想力に加え、「人生に不可能はない」という強い信念があるからだ。さらには、自身が開発した「循環式ブラスト工法」を広く業界に広めるため、あらゆる現場に対応できる機械を開発。2015年には国土交通省が活用を推進する新技術である「NETIS」の登録も果たすが、あえて機械や工法自体に関する特許は取得せず、「ゴミを減らして世界を変える」という企業精神の実現を目指し、全国に新工法を普及させる活動を続ける。

山田博文
日本のインフラを支える次代の職人のために

日本には築年数が40年を超えて老朽化が進む鋼橋が10万以上もあり、一方で高齢化による働き手不足などでメンテナンスを行う側のリソースは年々減少し続ける。橋に限らずあらゆるインフラを担う建造物などのメンテナンスにおいては、「いかに長寿命化するか」も大きなポイントだ。
「そこで当社では、岐阜大学と研究開発を行い、特殊な鋼球で鉄を叩いて鍛えることで強度を上げ、疲労亀裂などを予防する『ショットピーニング』という工法を開発しました。この工法についてもすでに、NEXCO中日本さんが手掛ける高速道路の大規模リニューアル工事などで採用いただいています。
とはいえ、ショットピーニングを単体で施行するとコストがかさむので、当社では同時に循環式ブラストを施行する『エコクリーンハイブリッド工法』を開発。日本の未来のために必要な技術は広く普及させなければなりませんが、一方で企業としては将来的に勝ち抜く道筋も考えておかなければならない。いわば“不必要な競争を省略”するという我々の戦略に基づき、双方を同時に施行するこの工法でのみ特許を取得しています」

同社に限れば若い社員も多く入社し、山田氏の「10年、20年先の未来を描け」という教えのもと、若手技術者たちが新たな技術開発などにも積極的に取り組む。しかし建設業界全体を見れば、旧態依然とした3Kのイメージはまだまだ根強く、若い人たちやその親からすれば決して魅力的な業界とは言い難い。そうしたイメージを覆すため、同社ではテレビなどのメディアを通じた自社や業界のPR活動も積極的に行う。

「私たちの仕事は社会のインフラを守る素晴らしい仕事であり、物事を見る角度を少し変えれば持続可能な未来にも貢献できる。我々の会社だけでなく、建設業界自体のそんな魅力を人々に伝え、何より暮らしのインフラを支える職人たちの地位向上にも尽力したい。60歳を超えて経営者としてのゴールも近づいてきた今、それも私の使命だと考えています」

山田博文

ヤマダインフラテクノス株式会社 代表取締役社長
https://eco-yamadapeint.co.jp/
※ 本サイトに掲載している情報は取材時点のものです。