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丸山琢真
MARUYAMA TAKUMA

丸山琢真

株式会社エバーブルー 代表取締役

「焚火」が企業の埋もれた力に火を付ける。
「焚火理論」という独自のメソッドを用いて、経営陣の意識改革を通じて企業全体の組織課題を解決へと導く、株式会社エバーブルー。経験則によるコンサルティングが多い業界のなか、経験だけでなく「理論的裏付け」に基づくサービスが、経営者たちから信頼を得ている。他に類をみないサービスが作り上げられた背景を、ひもといていく。
丸山琢真
実績と研究が新しい理論を生み、類まれなサービスを創る。

株式会社エバーブルーの強みは、組織変革を通じた現場経験と、丸山氏自らが大学院での研究によって生み出した理論を組み合わせ、そこに「焚火」という独特なツールを組み込んでいることにある。他に類をみない差別化されたコンテンツで組織に変革を起こすという実績が、経営者から経営者へと口コミを生み、広がりを見せている。

「ここまでやり切らなければ、結果が出ない、と分かったら、それを率直にトップに伝えます。根本的な課題解決を目指すためには、社長にとって耳の痛いことを隠さずに伝えることが大事。忖度せずはっきり言えるか言えないか、それが顧客の未来を決めると言っても過言ではない」
歯に衣を着せないスタンスが逆に顧客の信頼を掴み、紹介が紹介を生むスパイラルになっている──それが代表取締役の丸山琢真氏である。


海外を放浪するのが趣味だった丸山氏が、学生時代から現在までに滞在した国は合計49カ国。早々に外資系の旅行会社に内定が決まった後、先進国だけではなく、もっと様々な世界を見なければならないという気持ちから、アフリカ縦断を決心。南アフリカからエジプトまで十数カ国を辿るなかで、生活環境、住環境、食文化、宗教観など様々な違いに触れて、人の生き方について興味をもつようになった。

人に関する興味関心から、組織関連のコンサルティング業界に転職。そこで目の当たりにしたのは、「会社は経営者の“器”で決まる」ということ。社長の顧客に対する熱い想いが社員に伝わるほど、その会社は伸びる可能性があるという。
「そこで、経営者たちを集めて山の中にこもり、フィールドワークや焚火を使って内省するという企画を立案しました。それが非常に好評だったことが今の仕事へとつながっていきます」。

そう振り返る丸山氏が、独立をしたのは33歳のとき。
「その時実施したのは、焚火を囲みながら、幼少〜学生時代の話や現在の夢を語ることでした。経営者は皆、時を忘れて熱く語り、夜が白けてくるまで話が尽きないほど。ただ当時は、焚火に効果があるという実感はあるものの、裏付けとなる根拠はありませんでした。しかし、経営者たちからは高い評価を頂き、多くの社長から背中を押してもらって独立に至りました」

そこで「焚火を囲んで未来を語り合う」プログラムをキーコンテンツに、「経営陣の意識改革を通じて、新しい経営理念を作る」というコンセプトを打ち出した。これが後に大学院にて更なる研究を重ねるきっかけにもなる。

「焚火は、単に焚けばいいというものではなく、前段階のプロセスが集団発達にとって大切であることは経験から分かっていたため、焚火を通じて集団が発達する際のプロセスの重要性を立証する研究をはじめました。仕事の傍ら、さらに大学院の博士課程で、組織論や心理学を援用しながら実際の顧客の調査分析を行い、5年をかけて理論化しました。それが“焚火理論”です」

今やこの焚火理論は、M&A等による組織融合だけでなく、世代継承や経営者育成にまで幅広く使われている。経験則だけではなく、博士課程で調査分析された理論の裏付けがあることが、圧倒的なサービスの信頼感を生んでいるのだろう。

丸山琢真
企業に変革をもたらし、日本に活力を与える。

「様々な企業から組織変革や再生の依頼をいただいていますが、組織を変えるには、何よりも人の気持ちを動かすことが肝要。それにはフラットな関係で全員が腹を割り、会社の未来について本心で語ること出来る心理的に安全な環境が重要です。でもこれが最も難しい」

確かに上下関係や様々なしがらみがある企業という集団の中で、本音で語り合える関係を築くことは容易ではない。そこで焚火理論が効果を発揮する。
「当然、斜に構えてしまう人はいます。しかし、そういう人が変わったときこそ、組織変化に大きな効果をもたらすことが多いのも事実。どのボタンを押すと、変化に前向きになってくれるかを考えぬく。結果、その人がふと協力してくれた瞬間は、まさに“してやったり”」

組織の課題解決には、短くても1〜2年は継続的な施策が求められることに加え、それぞれの会社に合わせて「ゼロ」から作っていくため、同じプログラムは一つとしてない。また現場での反応は常に予測不可能であり、臨機応変にプログラムを構成していくことが求められる。これまでの豊富な経験と理論を十分に理解しているからこそ、他社では扱いが難しい組織の難題も解決に導けるのだ。

「組織変革が企業再生のエンジンとなり、日本の企業の更なる発展に繋がって欲しい」
そう願う丸山氏は、日本の人事のあり方にも警鐘を鳴らす。
「日本ではCHRO(最高人事責任者)の必要性の認識が希薄。経営に深く関わっているはずの人事を世界に通用するレベルに引き上げていく必要があります。現在、人事のプロフェッショナルを集めた委員会が発足したところで、私もコアメンバーとして参画しています。日本の人事に変革を起こす起爆剤になれたらと思っています」
日本企業の体質改善に熱意を燃やす丸山氏のチャレンジは、これからますます広がっていきそうだ。

丸山琢真

株式会社エバーブルー 代表取締役
https://www.ever-blue.jp/
※ 本サイトに掲載している情報は取材時点のものです。