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柴田考
SHIBATA TAKASHI

柴田考

株式会社ミズプラ 代表取締役社長

お風呂文化の発信と進化を支える、
温浴施設の運営も行うろ過設備メーカー。
温浴施設やプール向けのろ過設備を、設計から製造、施工、メンテナンスまで一貫して手がける株式会社ミズプラ。自らスーパー銭湯を運営することで培ったノウハウを生かし、施設のコンサルティングや再生事業へと領域を広げてきた。設備メーカーの枠を超え、お風呂文化の新たな価値を創り出す同社の挑戦に迫る。
柴田考
画像はイメージです。
施設運営で培った知見を、設備開発とコンサルに活用

コロナ禍で再注目された、安く、近場で、短期間を意味する「安・近・短」のレジャー。その代表格といえば、スーパー銭湯を筆頭とした温浴施設だろう。株式会社ミズプラは、主に温浴施設やプールにおけるろ過設備の製造を手がける。代表取締役社長の柴田考氏は、「日本人の生活に欠かせないお風呂の魅力を、常に身近に感じてもらうことが私たちの使命です」と話す。

水処理設備のメーカーとして、愛知県春日井市に本社を構え、50人超の従業員を擁する同社。国内外のスーパー銭湯や日帰り温浴施設への納入実績は数百件に上り、循環ろ過装置の分野で国内トップクラスのシェアをもつという。ろ過設備だけでなく、炭酸風呂や美泡風呂といった特徴的なお風呂を生み出す装置の開発や製造を行っているのも特徴だ。

「設計から製造、施工、メンテナンスまで一貫して対応できるのが最大の強み。商品は既製品ではなく、お客様の要望に応じて製造します。何かトラブルが起きればすぐに駆けつけなければいけない場合もあり、小回りの利く対応が求められるため、大手企業が参入しにくいのがこの業界の特徴です」

顧客は温浴施設だけでなく、ホテルやスポーツクラブ、ゴルフ場、高齢者施設、遊園地など、多岐にわたる。さらなる強みが、オーナーとして「豊田挙母温泉 おいでんの湯」(豊田市)と「SPA専 太平のゆ」(神戸市)という2つのスーパー銭湯を運営していることだ。BtoC事業への挑戦が、製造業の未来を切り開くロールモデルとして注目を集めている。

「父が、新たな事業として始めたものです。運営する中で、設計や製品、施策を試し、お客様に喜んでいただけるノウハウを蓄積していきました。この経験を生かして、私が代を継いだ2018年頃から始めたのが、顧客へのコンサルティング事業です。老朽化した設備の改修やリニューアルも含め、トータルでプロデュースできることが大きく飛躍できた要因です」

柴田氏の父が、勤めていたろ過設備のメーカーを辞めて起業したのは1989年のこと。バブル景気が高まる中、健康ランドやレジャープールの人気に可能性を見出したことが背景にあった。その後、柴田氏が入社した頃にスーパー銭湯の第1次ブームが起き、当時7人しかいなかった従業員は施工のために全国を飛び回った。新しいレジャーとして定着した後、その人気は中国にも飛び火し、2012年に現地法人を上海に設立。柴田氏自身も日本と中国を行き来しながら、30施設以上のスーパー銭湯の仕事に携わった。

「父の例が示すように、この業界は独立して起業するケースが多く、名古屋だけでも何百社もの同業者がいます。経営上のリスクが比較的低い学校プールの分野を中心に展開する会社も多いですが、当社は顧客のこだわりに耳を傾け、正月休みも返上するなどして、スーパー銭湯の分野に力を入れてきました。そうした経験を積み重ねた結果、大きな発展につながったのではないかと自負しています」

柴田考
自治体の温浴施設を再生し、地域に新たな価値を生み出す

現在、同社は温浴施設に加え、ボディケアやリフレクソロジー、韓国式あかすりなどのリラクゼーション事業も展開。数年前には、会員制シミュレーションゴルフ施設の運営にも乗り出した。なかでも力を入れているのが、自治体が所有していた温浴施設の再建だ。

「20年以上前に自治体が建設し、老朽化を迎えた温浴施設が全国に数多くあります。運営がうまくいかず廃業の危機に直面し、実際に閉鎖された施設も見てきました。そこで、ろ過設備メーカーとしてスーパー銭湯のリニューアル実績をもつ当社に白羽の矢が立ったのです。建物や設備を再生し、運営まで担う官民連携事業を始めました」

その第一弾が愛知県長久手市の「長久手温泉ござらっせ」で、今年8月6日にリニューアルオープンした。具体的には、施設の所有権を長久手市に残したまま、民間事業者に運営権を設定し、施設の改修や維持管理、運営を委ねる「PFIコンセッション方式」による事業だ。そのため、ミズプラはこの事業を担う特別目的会社(SPC)として、完全子会社の株式会社GOZAを設立。同社が施設の維持管理と運営を担う。

「現在、この再建事業に関する問い合わせが全国の自治体から相次いでいます。しかし、私たちは何軒も運営できるほどの規模ではないため、当社の顧客である温浴施設の事業者に運営してもらうことを提案しています。話がまとまれば、自治体は住民へのサービスの提供を続けられますし、私たちは設備の改修で収益が得られます。長久手のケースでは、もともと働いていた人たちの雇用を継続していますので、地域の雇用も守られます」

柴田氏が強く手応えを感じているのは、多角的な事業展開によって温浴体験の新しい価値創造に貢献していることだという。実際にスーパー銭湯には、入浴に加え飲食、美容、リラクゼーションなど、日ごろの疲れを癒すさまざまな魅力があり、日本人の生活に欠かせない存在として親しまれている。

「多くの人が入浴を楽しみにして来る温浴施設は、高齢者を含め家族全員で体験できるレジャーの中ではもっとも身近なもの。そうしたお風呂文化の魅力を、日本はもちろん海外にも発信したい。その先駆者になれればという思いで、さらなる進化を目指しています」

柴田考

株式会社ミズプラ 代表取締役社長
※ 本サイトに掲載している情報は取材時点のものです。